６割の企業が運動不足対策せず テレワーク拡大影響で調査 明治安田厚生事業団

労働時間の客観的把握や長時間労働対策、ストレスチェックなどの法定項目についてはテレワーク対応が進んでいるが、テレワークに特化した健康管理や健康教育、関連キーワードはありません